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【手取りに影響】歯科医師として働く前に知りかった「税金がひかれる」話

 

勤務している歯科医師「収入が上がれば税金が高くなるらしいけど、実際どのくらい高いんだろう。どれくらいひかれてるのか、よくわからない。税金って安くすることはできるのかな…」

 

本記事ではこういった疑問にこたえます。

 

 

本記事の内容

 

この記事を書いている私は歯科医師です。高齢者歯科を専門にしていて、複数の病院と契約するフリーランスとして働いています。

 

働き始めた頃、税金の仕組みがよくわからず、思っていた以上に手取りが少ないな…と感じた経験があります。

 

そのため、歯の知識だけでなくお金の知識もとても必要だなと感じました。

 

今回は、給料から引かれる税金、実際の手取りをまとめてみました。全て自分が経験した年収を元にしています。

 

 

【手取りに影響】歯科医師として勤務する前に知りかった「税金がひかれる」話

 

給料でお金をもらうと、必ず税金が引かれています。所得税、社会保険料、住民税…

 

恥ずかしい話、歯科医師として働くまでお給料全部もらえるものと思ってました。バイトもしたことはあったはずなんですけど…

 

自分が「社会保険(社保)」なのか「国民健康保険(国保)」なのかで大きく手取りは変わります。わからない人は保険証で確認してみましょう。

 

イメージとしては以下のとおりです。

 

✔︎ 社会保険の場合

年収 手取り 所得税 社会保険料 住民税
400万円 311万円 8万円 62万円 19万円
800万円 590万円 45万円 120万円 45万円
1200万円 849万円 84万円 144万円 84万円

 

✔︎ 国民健康保険の場合

年収 手取り 所得税 国保料+国民年金 住民税
400万円 323万円 8万円 50万円 19万円
800万円 620万円 45万円 90万円 45万円
1200万円 883万円 84万円 110万円 84万円

 

扶養や年齢などによって変動ありです。ざっくりとした目安として参考にしてください。

 

参考:【歯科医師の年収はいくら?】歯医者がわりと詳しく解説します【開業・勤務・女医のリアル】

 

大学では税金の話は教えてくれない

 

大学では税金の話は全く教えてくれませんでした。

 

どこの大学もそうかわかりませんが、少なくても歯学部ではお金についての授業がありません。

 

社会人になって初めて”源泉徴収”なんて言葉を聞きました。

 

住民税は前年度の所得によってきまるので、社会人1年目は発生しない…なんてことも知らず、 2年目に手取りが減ってびっくりしました。

 

今思うと歯と同じくらいお金の事を教えて欲しかったです。

 

社会保険(社保)と国民健康保険(国保)で比較

 

冒頭に紹介した表を見つつ、社保と国保で比較してみましょう。

 

社保てなんぞや?という人は 勤務医として働く歯科医師むけに『社保』について解説します【社保完備?】を参考にしてください。

 

ここから分かることは2つ。

 

 

・年収が増えると手取りは増える

 

・社保のほうが国保と比べ、税金が高い

 

 

国保の方がお得?

 

一見、国保の方が手取りが増えるのでお得に見えます。

 

ですがそうとは限りません。

 

簡単に社保と国保の違いをざっくりまとめます。

 

 

社保:会社、大きい病院、法人、5人以上の従業員がいる歯科医院に勤めている人が入れる保険です。大きく健康保険、厚生年金、雇用保険に分かれていて、それぞれ毎月徴収されます。

 

国保:国民健康保険は社会保険に入っている人以外(自営業、パート)が入る保険です。保険料と年金を個人的に納めていくことになります。

 

 

 

社保は確かに国保よりも料金が高いですが、労働者と雇用主が折半するので、実質の負担額は半分です。

 

さらに、労働者の安全や出産や失業時の手当など国保に比べて手厚いです。

 

将来もらえる年金も国保は月額5.4万円なのに比べ、社保は14.0万円と試算されています。

 

結論、社保に入れるなら社保に入るべきです。

 

以前、社会保険の入れるのに入れてもらえずに働いていた時期があって、わりと損したなぁと思っています。

 

税金は払わなきゃダメ【当然です】

 

当たり前の話ですが、税金はきっちり払わなくてはいけません。

 

国民の3大義務のひとつです。

 

税金を払いたくないから払わない…という選択は損でしかありません。

 

払わないままでいると資産を差し押さえられたり、重い罰金を課せられたりします。

 

税金はバックれるのダメだけど、合法的に安くできる

 

税金を払わないことは駄目ですが、合法的に安くすることができます。

 

「課税所得」といわれる、税金がかかる金額そのものを減らしてしまえば、所得税という税金が安くなります。

 

そのためには以下の3つは必須です。

 

 

・iDeCo(イデコ)

 

・NISA(ニーサ)

 

・ふるさと納税

 

 

 

ここら辺は給料アップするよりも簡単に税金を減らすことができるので、すぐにでもやることがおすすめです。

 

iDeCo(イデコ)とNISA(ニーサ)は投資商品を買うことでその分税金を安くできる国が推奨するシステムです。

 

おすすめの商品は山ほど紹介されているので「イデコ おすすめ」とか「ニーサ おすすめ」で検索してみてください。

 

※ 証券口座を開くことが大前提です。最初の登録は面倒でも、口座を持っておくだけで、必ず役に立ちます。どこが良いかわからない人は SBI証券 がおすすめです。

 

» SBI証券の口座開設はこち

 

ふるさと納税は住民税が安くなりつつ、地域の名産品をもらうことができます。

 

専用のサイトがあるので、そこから登録すればOKです。年収によって利用できる額が違いますが、私は限度額をシミュレーションできる「さとふる」を使っています。

 

歯科医師としての働き方はいろいろ

 

歯科医師としての働き方もいろいろです。

 

最近は働き方改革が叫ばれ、いろいろな働き方が認知されてきました。

 

・勤務

・開業

・フリーランス

・パートの掛け持ち

 

私は開業せずにフリーとして働いていますが、割と気楽にストレスなく働くことが出来ています。

 

>>参考:歯科医師がバイトを掛け持ちするメリットとデメリット【非常勤で働く】

 

性格的に同じ場所で何十年も同じ仕事をしていく…というイメージが湧かなかったので、自分に合った働き方だと思っています。

 

今まではある程度勤務してから開業…という流れがほとんどでしたが、これからはかなり多様化してきますね。

 

歯の勉強も大事、税金の勉強も大事

 

歯科医師にとっては歯の勉強も大事ですが、この社会で生きていく上で税金の勉強も大事です。

 

歯の勉強をする=収入を増やす…につながるのであれば、税金の勉強=お金を守る…ことだと思います。

 

年収の低いうちから勉強することで、将来に活かすことができます。

 

難しい法律の話を覚えるよりも、何がお得で何がお得じゃないのか、を判断できる位の知識で十分です。

 

このくらいあれば税理士さんなんかともスムーズに会話することができるので結局、お得です。

 

このあたりは山崎元さんの本がオススメです。特定の商品を紹介するわけではなく、公平な目線からお金の増やし方を教えてくれます。そこを自分に置き換えて実践しましょう。

 

 

年収600万を超えると幸福度は変わらない…らしい

 

今回の記事をまとめます。

 

✔︎ 社会保険の場合

年収 手取り 所得税 社会保険料 住民税
400万円 311万円 8万円 62万円 19万円
800万円 590万円 45万円 120万円 45万円
1200万円 849万円 84万円 144万円 84万円

 

✔︎ 国民健康保険の場合

年収 手取り 所得税 国保料+国民年金 住民税
400万円 323万円 8万円 50万円 19万円
800万円 620万円 45万円 90万円 45万円
1200万円 883万円 84万円 110万円 84万円

 

 

当たり前ですが、税金は手取りにダイレクトに影響します。

 

実際は総支給額ではなく、手取りで生活するわけなので、ひかれる税金を把握しておくことは重要です。

 

とはいえ日本は割と税金が高く、給料が増えたからといってそのまま手取りが増えるわけではありません。

 

年収が600万を超えると幸福度が変わらない…という研究結果もあるようです。

 

私は400万、800万、1200万それぞれの年収を経験していますが、正直生活のスタイルはあまり変えていません。

 

税金や手取りについて詳しくなると転職に役立ちます。不当な条件で働くリスクを下げることができるからです。

 

職場選びは…重要です。

 

» 歯科医師向けおすすめ転職サイト5選【転職4回の歯医者が失敗しないコツを伝授

 

元々気楽に生きているタイプですので、プライベートも仕事もほどほどに充実する感じが好きです。

 

とはいいつつ、働いて頂いた分の報酬はしっかり手元に残したいと思っているので、これからも勉強を続けていきます。

 

自分のお金をまもりつつ、楽しく生きていきましょう。今回は以上です。

 

 

 

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